グナル・ハインゾーン(ポーランドの社会学者)「自爆する若者たち」を読んでいる。
米国等の先進国の軍隊がアフガニスタン国内でアルカイダのテロを相手に苦戦している。かつてのソ連もそうだった。アフガニスタンに平和が訪れないのは、同国民が貧困に苦しんでいるからではない。飢えに苦しんでいるなら、毎日の生活に汲々とせざるを得ず、ほかには余裕がなく、テロに必要な体力あるいは武器を買う金がそもそもないだろう。ましてや米国に対し同時多発テロを起こす能力が生まれるはずもない。
著者が主張するのは、同国(イラクなど他のイスラム国にも同例がある)で若者人口が増えすぎていることが攻撃的なアルカイダの温床だという。増えすぎて満足する職が得られず、人生の展望が開けないのでは、一か八かになって、生死を賭け軍事組織に参加するのも厭わないはずだ。同国に対し貧困対策の社会援助は必要だが、それによってテロがなくなることはなく、かえって増えるかもしれない。対する米国などは若者人口が減少し、ほとんどが一人っ子である若者が戦死するなどは親など社会的に許されないことになる。これではどちらが勝つかは自明ではないか?
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