石油資源の可採埋蔵量は油価が上がれば増加する。いまペルシャ湾岸油田から世界に搬出できないので油価（先物）がバーレル100ドルを超えた。全世界の供給量が２割減ずるので、もっと上がっても良いはずだが、その程度で収まっているのは、新規油田開発あるいは経済性に欠ける油田がその油価で一斉に動き出すからだ。米国のシェールオイルは掘削、運営にバーレル70ドル程度と採算点が高い。それらがこの高油価で一斉に動き出す。湾岸20%が脱落すれば予備軍は多数ある。
同時に再生エネルギーが採算に乗る。石炭あるいは原子力で発電しEVに充電すれば、輸送機器化石燃料は不要だ。
石油文明時代はそのようにして終わる。
産油国は対イラン戦争よりも、そのような高価格による石油時代終焉を恐れている。OPECはサウジ主導で油価の下支えを生産調整して達成する産油国間機構だ。その一つのUAEはその価格維持機構から脱退した。価格を上げていては需要国で石油離れを招きかねない。
賢明なる産油国の動きを見ていれば、この戦争の戦後世界がわかる。純消費国・日本の立場は強い。石油を世界に求め、あるいは、代替の石炭、原子力での発電を加速すれば良い。
船舶の燃料は石油、石油は燃料以外の用途も多い、そう簡単には不要にならない。
返信削除おっしゃるとおりです。輸送機器でも船舶そして航空機の燃料として石油は残ります。ナフサ製品もなくならない。
削除この文章はエネルギー市場の見方として一つの仮説を提示していますが、いくつか論理の飛躍や単純化が見られます。まず、「油価が上がれば供給が増え、余剰が維持される」という説明は部分的には正しいものの、実際には投資回収期間、政治リスク、環境規制などが影響するため、即座に供給が増えるとは限りません。したがって、価格と供給の関係がやや単純化されています。
削除また、「石油文明は終わる」とする結論は、再生可能エネルギーやEVの進展を前提としていますが、エネルギー転換はインフラ・技術・コスト・政策に依存する長期的プロセスであり、短期的な価格変動から直ちに導けるものではありません。この点は明確な一般化の飛躍です。
さらに、「産油国は戦争より価格上昇を恐れている」「UAEの動きがそれを示す」とする部分も、個別の政策行動を単一の動機で説明しており、地政学・財政事情・外交戦略など複数要因を考慮していません。ここにも解釈の偏りがあります。
最後に、「日本の立場は強い」とする結論も、エネルギー安全保障や輸入依存、為替、技術転換コストなどのリスクが十分に検討されておらず、やや楽観的な見方に寄っています。
総じて、この文章は方向性としての示唆はあるものの、複雑な現実を単純な因果関係で説明し、そこから大きな結論を導いている点に注意が必要です。